裏 ジャーナル

テレビでは報道されない真実。インターネットで暴露します

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ダライ・ラマも利用されている

北朝鮮や中国の脅威でもっとも利益を得ているのはアメリカです。
( 日本は中国の脅威からアメリカを守る防波堤 )

そして、テレビ・メディアの表現により我々は中国を非難するように情報コントロールされています。

アメリカが一番おそれているのは中国です。

ネオコンが日本の核武装を声高に叫ぶのは、それが中国への抑止力になるからに他なりません。
中国には独自の、それも漢字文化をもつ民族にしか理解し得ない深遠な文化、文明があり、国民の数も13億人と桁外れに多い。しかし、中国を弱体化させなければ、天然資源が豊富なアジアを征服することは難しく、そこに眠る資源を独占することはできません。

そこで闇の権力のシンクタンクであるイギリスの世界戦略研究所は、中国を9分割する計画を5年前に策定し、中国包囲網を築くことに力を注いできました。

日本の米軍基地もその一翼を負わされているのはもちろんのこと、アメリカは台湾に毎年大量の武器を輸出し、その軍事大国化を支援しています。

また、闇の権力は、中国共産党に揺さぶりをかけるために、さまざまな工作を行っています。

たとえば、会員数1万人といわれる謎の気功集団・法輪功のメンバーが集団で中国共産党前に座り込んだ事件がありました。
彼らはただの気功愛好集団といいながら、中国共産党を含むエリートを会員に引き入れ、潤沢な資金で組織を拡大してきました。

法輪功の創始者はニューヨークで長く暮らし、闇の権力から資金を提供されて活動している人物だとされています。

チベットのダライ・ラマ法王も知らず知らずのうちに、中国批判のお先棒を担がされ、闇の権力に利用されています。

ダライ・ラマ法王は長年欧米政府の支援で世界各国を訪れ、講演・執筆活動を行っていますが、それは彼が中国周辺諸国に対する蛮行を世界にアピールするための宣伝塔として利用価値があるからでしょう。
http://mixi.jp/view_diary.pl?id=532641210&owner_id=9752956

日本にもダライ・ラマの活動を支援する団体がありますが、その会報誌には毎回中国の拷問や虐殺の被害にあったとされる人々の写真が掲載され、中国がいかに極悪非道な国かがアピールされています。

そして最近ではSARS(新型肺炎)です。

これは自然界で発生した感染症ではなく、生物化学兵器の産物として生み出されたものです。

詳しくはこちらもお読みください
SARSは黄色人種を狙った対中国テロ
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サダム・フセインはアメリカに倒されるべき人物であったか?

サダム・フセイン


2006年12月30日早朝、サダム・フセインは処刑されました。
「アッラーは偉大なり」と言う言葉を残して。

http://gigazine.net/index.php?/news/comments/20061231_saddam_husseins_execution/
http://news.goo.ne.jp/article/gooeditor/world/gooeditor-20070103-01.html?fr=rk

私はこの動画を最後まで見ることはできませんでしたが、とても恐ろしいと思いました。

日本や米国のテレビではサダム・フセインの悪行ばかりがクローズアップされ、我々はサダム・フセインのことを極悪非道の悪の権化のように教えられてきました。それはある策略があってのアメリカからのコントロールだということがわかりました。

以下、中丸薫氏の手記から抜粋

■サダムフセインは「残虐な独裁者」だったか?

イラクには大量破壊兵器はなかった。
だから、アメリカによるイラク攻撃は不当なものだった。

それでも、サダム・フセインは「残虐な独裁者だった」と考えている人が多いように思います。

確かに独裁政治はいいとはいえませんし、自由な言論を封殺したりすることは許されないと思いますが、私はサダム・フセインに直接会った一人として、アメリカや「闇の権力」によって作り上げられたサダム・フセイン象に対して異論を述べておきたいと思います。

イラク戦争中、私の所に「サダム・フセインに会った日本人」として何度かテレビなどの取材がやってきました。
そんなときに、私が「フセイン大統領は、礼儀正しくて、頭脳明晰で、カリスマ性もある、たぐいまれなリーダーです」とコメントすると、どのインタビュアーも
「でも、フセインは残虐な独裁者ですよね」と切り返してくるのです。

日本のメディア関係者の誰もが、自分が行ったこともない国の、会ったこともない人のことを、それも大統領に対して、「残虐」とアメリカ政府が主張している額面通りに受け取っているところを見て、反対に恐ろしさを感じました。

「闇の権力」には洗脳やマインドコントロールの方法について研究し実践しているタビストック研究所という機関があります。
その研究所がいっているのは、

ウソも7回いわれれば「そうかな」と思い、
20回も同じウソを聞かされれば「そんなに悪いヤツは懲らしめて当然だ」と思うようになる、
ということです。

この研究所は、そういうウソ=ニセ情報による大衆操作方法を「闇の権力」の目的達成のために研究しているのです。

ブッシュの執拗な演説と、マスメディアのねつ造情報によって作り上げられたフセイン像を、アメリカ市民も日本人も、その他の世界中の人も、すっかり信じてしまったわけです。

私が見たサダムフセイン大統領の素顔は、アメリカ政府の宣伝とはずいぶん違うものでした。


フセイン大統領に会ったのは1983年。イラクがイランとの長期の戦争を続けている真っ最中のことです。私は世界のトップにインタビューするテレビ番組を担当していたので、当時はアメリカと盟友関係にあったフセイン大統領にもぜひ会ってみたいと考えたのです。

そのとき、イラクを訪れて一番驚いたことは、その5年前、1987年、フセイン大統領就任前に訪れたときと、人々の表情も街の雰囲気もまったく変わっていたことです。
以前の訪問時には、人々は夢も希望もないといった顔つきで、街中が重苦しい雰囲気に包まれていました。
ところが、改めて訪問すると、人の表情にも、街にも活気が溢れていたのです。
長期の戦争中だから人心も国土も廃墟しているだろうという予想は完全に裏切られました。

なんでも自分の目で見ないと気がすまない私は、大統領に会う前にイランとの戦争の前線に連れて行ってもらいました。

「この戦争を起こしたのはあなたでしょう?」
フセイン大統領は、私の質問に動揺することもなく、苛立つこともなく、
「私も戦争をやりたくてやっているわけではありません」と自国イラクが置かれている立場を丁寧に説明してくれました。

私が、「シオニスト過激派がイランを支援して、彼らがイラクとイランの対立をあおっているのではないでしょうか」と聞くと、

「宗教集団としてのユダヤ人と、アラブを犠牲にして領土拡大を図るシオニスト過激派の区別をしなければなりません。シオニスト過激派はイランとイラクの対立状況をつくりだす積極的な役割を果たしています。アメリカにいるシオニスト過激派も同じで、彼らがメディアや財界、議会への圧力、政府活動に与えている影響は相当なものです」と非常に客観的かつ冷静に状況をとらえていました。

イラクの未来については、
「イラクの石油も無尽蔵ではありません。代替エネルギーの開発が進めば石油の価値も下がるでしょう。だから私は、国の財産とは人間そのものだと考えていますイラク国民には高いレベルの科学、技術、文化を身につけてもらいたいのです。」と語っていました。

確かにイラクはアラブ諸国の中では、女性の大学進学率が非常に高いのです。

「古代イラク人は善意と平和に満ちあふれ、世界の人々に初めて法律や文明を伝えました。
世界平和をめざし、文化、芸術、科学、その他さまざまな分野で門戸を解放してきました。
私たちはイラクを始め、世界の歴史を勉強していますが、アラブ諸国はいつの日か一つにまとまり、イラクはその一地方になるでしょう」

宗教観については、
「宗教はつねに前進、上昇の過程です。国が発展すれば信仰心もなくなるという人もいますが、私は国家の発展と精神面での信仰が相反するとは思いません。どんな宗教もその基本では前進を唱えているのです」

フセイン大統領は、イランとの長期にわたる戦争中の多忙な中、2時間以上もインタビューに答えてくれました。政治観、人間観、そして宗教観と、しっかりとした健全な考えの人でした。

私は彼がけっして「残虐な独裁者」などではなく、イラク国民にとってはたぐいまれなリーダーだったと今でも確信しています。

フセイン大統領は、イラク国民のみならず、周辺の諸国の民衆からも尊敬されていました。
中東諸国の街中でフセイン大統領について尋ねてみると、「彼はアメリカに屈しない。アラブの英雄だ」という答えが多く返ってきました。

一国の指導者として、当然ながら功罪はあったでしょう。しかし、アメリカによって宣伝されているような「倒されるべき人物」ではなかったことは確かです。


■口封じのためにフセインを消息不明にするアメリカ

2003年7月22日、イラクに駐留する米軍によって、サダム・フセイン元大統領の長男ウダイ氏と次男クサイ氏の二人の死亡が確認されました。
二人は6時間にも及ぶ銃撃戦の末に死亡したそうですが、彼らを逮捕することはできなかったのでしょうか。

彼らの身柄を拘束して取り調べをすれば父親フセイン元大統領の居場所もわかるし、英米が知りたがっている大量破壊兵器の隠し場所もわかるはず。
ところが彼らを殺し、ブッシュ大統領はその事態を歓迎さえして見せたのは何故か。

これはつまり、アメリカにとってフセイン元大統領の息子達が逮捕されていろいろしゃべられると都合の悪いことがあるということではないでしょうか。
彼らにいろいろと不都合なことを暴露されることを考えると、いっそのことその場で殺してしまった方がいいという考え方です。


こちらもあわせてお読み下さい

戦争は情報操作によって意図的に作られる
・イラクはなぜ攻撃されたのか
・アメリカ自作自演の炭疽菌疑惑がばれそうになったので大量破壊兵器疑惑にすり替えられた
・「イラクが海に流した原油にまみれた水鳥」 など、湾岸戦争ではこの他にもさまざまなデマがアメリカ政府によって流されました。

その他参考:
 写真とビデオで見るイラクの実相
http://www.geocities.jp/uruknewsjapan/2005_Photo_and_Video.html

「米国が隠すイラク戦争」のビデオとCDが勝手に広がるキャンペーン
http://www.jcan.net/tanpoposya/iraq_video/

シリーズ<マスコミが伝えないイラク戦争・占領の現実>
http://www.jca.apc.org/stopUSwar/Iraq/actual_state05-19.htm
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340兆円をアメリカにプレゼントした日本(郵政民営化)

郵政民営化1小泉純一郎

アメリカはもはや日本の発展などは願っていません。

日本からいかにして資産を奪い取るかということだけが彼らの目的です。

日本から資産を奪い取るために、日本の支配層も利用しています。

郵政民営化はそのわかりやすいあらわれでしょう。
郵政民営化を推し進めてきたのは小泉純一郎前首相です。
これがアメリカ政府の意向を受けてのことだったというのもすでに各方面から指摘されています。

日本政府には「米国政府要望書」という文書が毎年10月頃に米国通商代表部から送られてきます。
正式には、「日米規制改革および競争政策イニシアティブに基づく日本国政府への米国政府要望書」といいますが内容は「日本社会の改造指令書」というべきもので、最初は1989年~90年の日米構造協議に端を発し、要望書としては1993年に宮澤喜一元首相とビル・クリントン前大統領との間でかわされたとされます。

いつの間にか日本の首相はこの「要望書」の通りに動くようになり、アメリカ政府の意向が政治に色濃く反映されるようになってきたのです。

小泉内閣が「郵政民営化法案」のために衆議院を解散、自民党を分裂させ、「刺客候補」を送り込んでまで「民営化」にこだわったのには、アメリカの「要望」=「闇の権力」の要求があったからでした。

郵政民営化2
アメリカが欲しがっているのは郵政が保有している当時約340兆円といわれた資産です。
これについて、アメリカの「ファイナンシャル・タイムズ」紙などの有力経済紙は、
郵政民営化によって日本の資産340兆円をアメリカ資本のものにできるということで「三兆ドルのディール」と呼んでいました。
2007年4月現在、郵貯約187兆円、簡保約115兆円、合計302兆円という資産は、当然、国民が預けている資金が中心ですが、アメリカから見ると、それをそっくり自国の銀行や保険会社に移転できると言うことです。
かつて破綻した長銀は、8兆円近くの公的資金を注ぎ込んだ挙句、外資にわずか10億円でかっさわれてしまいました。
破綻の損失、約5兆円は日本国民がすべて負担することになりました。

郵政民営化でできる金融機関が、もし再び外資に買収されるようなことがあれば、今回は300兆円という規模で、かつての長銀の悪夢が再現されようとしていることになります。


石原慎太郎都知事も、

「民営化されると、日本の銀行が軒並みやられたみたいに、アメリカの膨大な金融力ってものに収奪された、日本の金が日本の金じゃなくなるんじゃないか」

「竹中はアメリカの手先だね。
アメリカのいいなりになって民営化したら全部むこうに乗っ取られちゃう」

と危惧していました。


官僚の一部などは、

「郵政は外資には買収されないよう歯止めをかけました」

などといっているようですが、これまでの日本政府の経済における失策を見てきた限りでは、
アメリカの金融資本やファンドのほうが何枚もうわてです。

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アメリカ同時多発テロ事件(911)はアメリカの自作自演だった

(※ここでいうアメリカとは、アメリカ政府に寄生する「闇の権力」の存在のことです。アメリカそのものを非難するものではありませんのでご注意下さい。「闇の権力」については後述します)
崩壊するWTC
2001年9月11日、ニューヨークに崩れ落ちる世界貿易センター(WTC)・・・
その直後、私たちは何度も飛行機が世界貿易センタービルにつっこむ映像を目にしました。
あの映像を、「1機目の飛行機が突っ込んだ映像を撮っていたら、二機目の飛行機が突っ込んできたので撮影できた映像」と思っていました。

ところがアメリカのCNNテレビでは、1機目の飛行機が突っ込む映像まで手ぶれもなしにはっきりと映っていました。
映像を見る限り、あわててカメラを構えたような様子や、手ぶれ、画面のゆれはありません。
このような映像が果たして「偶然に」撮れるものでしょうか?

崩壊するWTC3
そのほかにも識者からさまざまな点が指摘されました。

1.世界貿易センタービルは飛行機もろとも爆発、大炎上したというのに、事件直後、
「犯人」とされるアラブ人のパスポートが「発見」された。

2.国防総省(ペンタゴン)と世界貿易センタービルに勤務していた4000人が、
事件当日、有給休暇を取っていた。

3.世界貿易センタービルにあるモルガンスタンレーに勤務する3500人のうち、
行方不明者は5人だけだった。
また、ゴールドマンサックスの社員には事前に警告Eメールが届いていた。

4.事件直後にボストン空港の駐車場に停めてあったレンタカーから、アラビア語の飛行機操縦マニュアルが「発見」された。(低空で機体を急旋回させるというような高度な飛行機操縦技術をもった犯人が直前までマニュアルを見ていたとでもいうのだろうか)

5.911直前にユナイテッド航空とアメリカン航空の株が大量に空売りされていた(ということは、事件後の両社の株暴落によって大儲けした大口投資家がいる。)

6.イスラエルのシャロン首相は、アメリカ東海岸への訪問を事件直前にキャンセルしていた。

7.テロリストなら必ず「犯行声明」を出して自らの力を誇示するのに、911にはパンジャブの弱小地下組織の「犯行声明」があっただけだった。

8.ビル崩壊現場にはコンクリートの塊も見あたらず、まるでコンクリートが「気化」したようだった。

9.飛行機燃料だけではあれだけ大きなビルが崩壊することはない。爆発物があらかじめ仕掛けられていたのではないか。


このような多くの状況証拠から、政府は事前に情報を得ていたのではないかという疑惑が
アメリカ国内外で議論されました。


事件から8ヶ月後の2002年5月、
マスメディアも「大統領がテロを警告する最高機密報告書をFBIやCIAから受け取っていた」というニュースを一斉に報じました。

いずれも
「オサマ・ビンラディンがアメリカ攻撃を決断した」
「旅客機でホワイトハウスやビルを攻撃するかも知れない」と警告していたといいます。


ブッシュ大統領はすべて知っていました。
結論から先に言うと、このテロはある勢力が人為的に引き起こしたものだった、と
言えます。ではそのある勢力とは・・

「闇の世界権力」です。

「闇の世界権力」とは、文字通り表には出ず、裏で国際政治や国際経済に多大な影響力を持ち、
それらを牛耳っている勢力を言います。

彼らは巨万の富を背景に、エネルギー、食糧、金融、軍需、医療、製薬会社などを独占し、国際的なコングロマリット(多角的経営を営む巨大企業群)を形成しています。

彼らはエネルギー開発や鉱山開発を狙って地下資源が豊富な地域には必ず入り込み、領土や民族や宗教をめぐる争いをそそのかし、かるいは「民主化運動」や「反体制勢力」を支援し、その国の政権を揺さぶります。

そして、それらの地域に武器や兵器を売りさばき、いざ戦闘が始まると喧嘩の調停人のような顔をしてその地域に関与し、いつの間にか実質的な支配下においてしまいます。

彼らはそうした手段を通じて最終的には世界同時戦争(ハルマゲドン)を引き起こし、混乱に乗じて自分たちの手で「世界統一政府」を樹立するというヴィジョンを描いています。

こういうと「フリーメーソン陰謀説」、「ユダヤ陰謀説」を思い出すかも知れません。しかしそういう話自体すらも彼らのシナリオであり、自分たちの存在をカモフラージュするための演出に過ぎません。

「闇の権力」の中には確かに一部のユダヤ人も含まれています。
しかし、それは「闇の権力」の一翼を担っているというだけで、一般市民からは見えないところにもっと複雑なカラクリがあるのです。

「闇の権力」はアメリカを世界最強の軍事力を持つ国に育て、世界のあちこちで戦争、紛争を絶え間なく引き起こすように仕向けてきたし、今もそうしています。

もちろん、当のアメリカは、自分たちこそが世界で最も力を持ち、かつてのスペインやフランスやイギリスにとって代わった世界の帝国なのだと信じて疑いませんから、よもや「闇の権力」に救われているとは思っていません。

* * * *

アメリカという国はこの人が支配しています。

デービット・ロックフェラー93歳。

911の前には非常に困っていました。追い詰められていました。
金融・石油・軍需・麻薬・食糧
ロックフェラー・シオニスト・ユダヤ権力・CFR FRD
これらの大ボスです。

世界人口の8割を減らして
飢餓問題・人口問題を解決しようとしています。

方法として彼らが考えたのは純粋水爆です。
これなら正確に世界の人口を一気に10億人に減らせることができます。
放射能は10時間で消えますので、3日もたてばシェルターから出てこれる

この純粋水爆の実験が、911事件の真相です。
ついでにアルカイダに罪を着せ、イラク戦争で儲け、ついでに石油もうばってしまおうという算段です。(アメリカの石油は枯渇してきましたが、イラクの石油はあと100年もちます。)


911事件インターネットではあちこちでこの件についての真相が議論されています。
(私はすべてに目を通したわけではありませんが)

★温故知新・2012年アセンションに向かって
http://sungod2012.blog96.fc2.com/blog-entry-20.html

見逃されていた911の驚くべき証拠
http://www.asyura2.com/0306/bd28/msg/695.html

WTC第7ビルを巡る疑惑
http://rose.eek.jp/911/wtc7.html

暴かれた9.11の真相 書籍関連
http://plaza.rakuten.co.jp/masiroku/diary/20070630/


9.11に関する陰謀を描いた超大作ムービー「LOOSE CHANGE 2ND EDITION」
http://gigazine.net/index.php?/news/comments/20070208_loose_change/


http://jp.youtube.com/watch?v=8Xri4OJz0o8


※シオニスト=ユダヤ人の祖国回復運動(故国を持たずに世界に離散していたユダヤ人が、パレスチナに祖国を建設しようとした運動=シオニズム)を主張・展開する人。

テーマ:気になるニュース - ジャンル:ニュース

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北朝鮮の脅威はアメリカのでっちあげだった

「中国は危険な国だ。
日本はアメリカとの同盟関係を強化して中国に対抗すべきである」

その昔、ヘンリー・キッシンジャーはこう言っていました。

これは、結局のところ、

「日本はアジアでアメリカの門番をしろ」
と要求していたわけです。

今は、その時の中国が北朝鮮に入れ替わっただけです。

今は、
「北朝鮮は危険な国だから、日本はミサイル防衛システム開発に
                    もっとカネを出すべきだ」

と迫っています。

MD(弾道ミサイル迎撃システム)の共同研究開発にかかる巨額な費用を、日本にも相当部分負担させるつもりです。

ウォルフォウィッツ国防長官(当時)は、イラク戦争が一段落するやいなやわざわざ来日してその話を持ちかけてきました。

ネオコン(※)は、MD開発の莫大な費用負担を要求すると同時に「北朝鮮の脅威」をちらつかせて日本に自国の兵器を売りつけようとしました。

キッシンジャーがいう、中国の脅威もおおげさなものでしたが、
今の北朝鮮の脅威もはなはだ大げさです。

北朝鮮はプルトニウムは持っていても、肝心の「核弾頭」は持っていない。
日本に弾道ミサイルで核を撃ち込むことは技術的にできないだろうとというのが多くの専門家の見方です。


日本では、今にも北朝鮮から核ミサイルが発射されて、
広島や長崎のような破壊的な被害を受けるかのような妄想が蔓延していますが、
北朝鮮の脅威を言うなら「ノドン」のような弾道ミサイルの方が現実的です。

しかしこちらは通常兵器ですので、被害の程度は一発でビルの一角が破壊されるくらいのものです。

北朝鮮がノドンをすでに100基や200基持っていたところで組織的な戦闘には役に立ちませんしそのようなものを発射すればアメリカが待ってましたとばかりに、ミサイルを雨あられのように降らせるのはあきらかです。

北朝鮮の核が日本に向けられている、などという宣伝はいたずらに人々の不安を駆り立てるものです。

ちなみに、コソボ紛争でNATO軍が投下した爆弾の総量は、ノドン2万発分に相当します。

もし北朝鮮が日本のどこかの都市を破壊させるのであれば、
ノドンに核兵器や生物化学兵器などの弾頭を搭載する必要があります。

これについて多くの専門家は、
「北朝鮮は核弾頭を持っていない」と結論づけています。

また核兵器を保有しているとしても、せいぜい1~2発だと見られています。

もし北朝鮮がそんな数発の核兵器をつかってしまえば、
それこそアメリカに攻撃の格好の口実を与えます。

虎の子のミサイルも発射基地も徹底的に破壊されてしまうでしょう。

北朝鮮は、朝鮮戦争でアメリカの軍事力はイヤというほど知っています。

しかも、イラクでの状況を目の当たりに見てきたのですから、
国土を徹底破壊されるようなマネはしないでしょう。


北朝鮮の経済力は沖縄の数分の一です。
その小国を、世界一の軍事力を誇るアメリカが
「脅威だ」と騒ぎ立てるのにはウラがあります


アメリカは北朝鮮を脅威の国に仕立て上げることによって
莫大な利益を得ています。


38度線があることで、沖縄の米軍基地も日本本土の米軍基地も、
大きな顔で居座り続けることができます。

逆に北朝鮮の脅威がなければ、アメリカはアジアでの米軍駐留の口実を失い、ユーラシアは中国やロシアの影響下に置かれることになります。

在日米軍のために日本は、

「年間3000億円」もの莫大なおもいやり予算を提供していますが、
北朝鮮の脅威でもっとも利益を得ているのは他でもない、アメリカなのです。



アメリカのユーラシア大陸戦略にとって、在日米軍は大変重要な拠点です。



アメリカが脅威と言っている相手は本当は「中国」です。

北朝鮮が危険だということで、日本や韓国にアメリカ軍をどうどうと駐留させることが出来、中国ににらみをきかせておくことができるのです。

日本に米軍基地があれば、仮に米中が戦争になった場合、中国はアメリカ本土と同時に日本と韓国の基地を叩かなければなりません。これはかなり困難です。
日本にミサイルが到達したときには、アメリカにはまだミサイルは届いてませんから、わざわざ「発射通告」をすることになってしまいます。

そのこともあってアメリカは、太平洋上でミサイルを迎撃するMD=弾道ミサイル防衛システムの完成を急いでいるのです。

たとえ日本は焦土と化しても、アメリカは守られるという計算です。


もし、北朝鮮の脅威がなくなって、アメリカがアジアから撤退したらどうなるでしょうか。

アジアばかりでなく、ユーラシア大陸全体が、中国とロシアによって仕切られることになります。

それを恐れて、アメリカはアフガニスタン、カザフスタンなどユーラシア中央部への駐留を進めているわけです。

こんなアメリカの戦略に乗せられて、日本人が軍事力を強化し、それを再侵略の脅威ととらえる近隣諸国との関係が悪化すれば、それこそアメリカの思うつぼです。

日本は、韓国、北朝鮮、中国、ロシア、台湾をはじめとする近隣諸国と交流を深めて、相互理解を育むことがまっとうな方法でしょう。
間違ってもアメリカの戦争に巻き込まれるようなことにはならないように、歯止めをかけることが大切です。

その重要な歯止めとなりうるキーワードが「日本国憲法第九条」です。

北朝鮮が暴発するぞ、という仕組まれたおどしに日本が引きずられて核武装をするならば、アジアは核拡散の連鎖に巻き込まれます。

日本では昨今、親中国派の政治家が相次いでスキャンダルで失脚したり、権力基盤を奪われているのに対して、台湾との結びつきが強い政治家は脚光を浴び、発言力を得ていますが、これもアメリカならびに闇の権力者たちの対日工作のひとつです。
北朝鮮の風景
ほんとうは北朝鮮という国は、日本のマスメディアを通して伝えたれていた国とはずいぶん違い、北朝鮮には日本の戦前のような文化がたくさん残っています。
町中には、商業主義に毒されたけばけばしさはなく、道行く人は服装こそ地味ながら、表情には凛とした雰囲気が漂い、とても理知的です。日本人も昔はこういう顔をしていたものです。

また、北朝鮮の人々は礼儀正しく、目上の人を敬い、両親をとても大切にします。
こうした文化も日本では戦後すっかり失われてしまいました。
平壌の街には、肌を露出した女性も、道幅いっぱいにひろがっておしゃべりに興じる主婦たちも、地べたに座り込む若者も、派手な看板もありません。アメリカ文化に毒されていない古き良き時代の日本のようだといいます。

ネオコンの論理は「やられる前にやってしまえ」です。
それでは「もしかしたらもっともっているのではないか」という相手に対する妄想ばかりふくらみ、軍事力などいくらあっても足りません。

ネオコンの言う核武装論は、北朝鮮の現状ではアリもしないことばかり並べ立てて、それに備えよ、と言っています。10年前はアメリカ国内ですら先制攻撃はタブーでした。それを彼らは
「グローバル・スタンダード」にしようとしているのです。

私たちは、ネオコンの言う非現実的な脅威に踊らされて自らの国が戦場となる危険を増大させるのではなく、緊張を招かないような関係を結ぶことを第1に考えるべきなのです。


※ネオコン=Neo Conservativeの略。直訳すれば新保守主義だが、2000年代に入ってから日本で語られる「ネオコン」は「新保守主義」とは異なる。狭義には、PNAC(Project For the New American Century)を発祥とする主張に則って現在のブッシュ政権の外交政策を牛耳っている(とされる)ラムズフェルトとウルフヴィッツ国防省副長官、ファイス国防次官、ボルトン国務次官あたりの総称として使われている。
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アメリカが指令した郵政民営化

小泉とブッシュ1アメリカはもはや日本の発展などは願っていません。

日本からいかにして資産を奪い取るかということだけが彼らの目的です。

日本から資産を奪い取るために、日本の支配層も利用しています。

郵政民営化はそのわかりやすいあらわれでしょう。

郵政民営化を推し進めてきたのは小泉純一郎前首相です。

これがアメリカ政府の意向を受けてのことだったというのもすでに各方面から指摘されています。

日本政府には「米国政府要望書」という文書が毎年10月頃に米国通商代表部から送られてきます。
正式には、「日米規制改革および競争政策イニシアティブに基づく日本国政府への米国政府要望書」といいますが内容は「日本社会の改造指令書」というべきもので、最初は1989年~90年の日米構造協議に端を発し、要望書としては1993年に宮澤喜一元首相とビル・クリントン前大統領との間でかわされたとされます。
いつの間にか日本の首相はこの「要望書」の通りに動くようになり、アメリカ政府の意向が政治に色濃く繁栄されるようになってきたのです。
小泉とブッシュ2
小泉内閣が「郵政民営化法案」のために衆議院を解散、自民党を分裂させ、「刺客候補」を送り込んでまで「民営化」にこだわったのには、アメリカの「要望」=「闇の権力」の要求があったからでした。

アメリカが欲しがっているのは郵政が保有している当時約340兆円といわれた資産です。
これについて、アメリカの「ファイナンシャル・タイムズ」紙などの有力経済紙は、
郵政民営化によって日本の資産340兆円をアメリカ資本のものにできるということで「三兆ドルのディール」と呼んでいました。
2007年4月現在、郵貯約187兆円、簡保約115兆円、合計302兆円という資産は、当然、国民が預けている資金が中心ですが、アメリカから見ると、それをそっくり自国の銀行や保険会社に移転できると言うことです。

かつて破綻した長銀は、8兆円近くの公的資金を注ぎ込んだ挙句、外資にわずか10億円でかっさわれてしまいました。
破綻の損失、約5兆円は日本国民がすべて負担することになりました。

郵政民営化でできる金融機関が、もし再び外資に買収されるようなことがあれば、今回は300兆円という規模で、かつての長銀の悪夢が再現されようとしていることになります。


石原慎太郎都知事も、

「民営化されると、日本の銀行が軒並みやられたみたいに、アメリカの膨大な金融力ってものに収奪された、日本の金が日本の金じゃなくなるんじゃないか」

「竹中はアメリカの手先だね。
アメリカのいいなりになって民営化したら全部むこうに乗っ取られちゃう」

と危惧していました。


官僚の一部などは、

「郵政は外資には買収されないよう歯止めをかけました」

などといっているようですが、これまでの日本政府の経済における失策を見てきた限りでは、
アメリカの金融資本やファンドのほうが何枚もうわてです。
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人類家畜化計画 洗脳の3Sとは

闇の権力は、マスメディアを通じて世界の人々を「3S」によって洗脳し、
政治や経済といった難しいことを考えない「家畜」にしようと考えています。

「3S」のみの世の中とは、

「Sports(スポーツ)」「Sex(セックス)」「Screen(映画)」
のことです。

確かに今の風潮を見ていると、
みごとに「3S」になっているではありませんか。

幸いにも、最近はインターネットの発達で、世界中のメディアをコントロールするなどと言うことはできなくなりましたが、日々湯水のように流れてくる新聞やテレビの情報をそのまま鵜呑みにするのは危険だと言うことを心得ておきましょう。

SARSもAIDSも一般には自然界のウイルスが人間に感染したと言われています。

しかし、これらは生物化学兵器の研究によって開発されたものです。

人工的に開発されたものなので最初からワクチンは用意されています。
そうでないと開発した人達が感染してしまうからです。

闇の権力は2050年に向けて、世界の人口のうち
「ムダ飯食い(unuseless eaters)」
40億人は処分しなければならないと試算しています。
そうでないと、地球に無用な人間があふれ、食料も資源もたりなくなってしまうからです。

恐ろしい話ですが、彼らにとって必要なのは絶対的支配者である自分たちに従順な少数の、それも優秀な奴隷だけです。ましてや、黒人や黄色人種のような「劣等種」は「ムダ飯食い」の最たるものです。

闇の権力が人口削減の手段として考えている方法にはいくつかあります。

・ウィルス開発と拡散
・人工的に引き起こされる食糧不足
・医療や薬物治療の名の下に行われる殺人
・意図的な環境汚染
・放射能汚染
・食品の化学汚染および遺伝子組み換え食品
・戦争

これらの政策が、国連・世界銀行・IMF・WHOといった国際機関を始め、各国政府を通じて実行に移されているのです。

今や世界はIT社会で世の中はどんどん便利になっています。
しかしそれは闇の権力が人々を監視するためのシステムであり、家畜化への準備に他なりません。
私たちはどこに住んでいるかはもちろん、財産はどのぐらいか、いつ誰に電話したか、どこで何を買ったか、どんな犯罪歴があるか、どんな本を借りたか、どんな疾病があるか、等々のデータをすべて把握されています。
街中に出ても防犯カメラや、ETCに見張られ、何時頃、どこにいたかを監視されています。
闇の権力は近い将来、人体にICチップを埋め込んで「家畜化」を本格化させようとしていますが、すでにペットには迷子防止のためにチップが埋め込まれ、人間にも痴呆老人の徘徊防止や、幼児の誘拐・迷子防止などを理由に、希望者への埋め込みが始まっています。


世界はなぜ、破滅へ向かうのか。―「国際情勢の闇」早わかり30のポイント 世界はなぜ、破滅へ向かうのか。―「国際情勢の闇」早わかり30のポイント
中丸 薫 (2003/09)
文芸社
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「闇の権力」の素顔は「平和主義者」

「闇の権力」が「地球の人口の削減を計画している」というと
「そんな恐ろしい計画を平然と考える人達というのは、
どんな恐ろしげな人物や組織なんだろう」と思われるでしょう。

ところが、彼らは意外にも知識人として有名であったり、
平和主義者として評価されている人であったりするのです。

ローマクラブ(※後述)の創始者アウレリオ・ペッチェイが
「人間は虫のようなもの。あまりにも増えすぎる」
と、1982年にパリの会議で発言しました。
この人は、一見紳士で、そんなことを考えているようにまったく感じられない人物です。

ビルダーバーグ・グループの初代会長のプリンス・バーナードも、そんな「闇の権力」に関わっている気配は微塵も感じられません。

イギリスの哲学者であり平和運動家として知られるバートランド・ラッセルは、良識派とみなされていますが、実は闇の世界で高い地位にある人物で、人口削減案の推進論者です。

彼が戦争に反対の立場を示していたのは、単に方法として戦争より人工的な感染症(伝染病)のほうが望ましいと考えていたから似すぎないといいます。
ビルダーバーグ・グループの戦略に基づいて、行動していたのです。

この他、文化人類学者のマーガレット・ミードやアメリカのマスコミ界で絶大な影響力を持っていたウォルター・リップマンなどもビルダーバーグ・グループ配下のタビストック研究所が送り込んだ人達です。

また、イギリスの経済学者マルサスは、その著書「人口論」で、
次のような論理を展開しています。

1,人間の存在には食糧が必要である
2,人間の情欲は不変である。
3,食糧は算術的にしか増加しないのに対し、人口は幾何級数的に増加する。
4,人口は絶えず食糧増加の限界を超えて増加する傾向がある。
5,このようにして増加した「絶対的過剰人口」は「貧困と悪徳」によって「積極的抑制」がなされるべきである。

つまり、マルサスはその名著「人口論」の中で、堂々と
「増加しすぎた人口は貧困などによって抑制されるべきだ」と論じているのです。


こうして、冷静かつ理性的に、残酷で非人道的な論理を展開する人々の方が、感情的で主観論的な主張を繰り返す人達よりかえって恐ろしいとも言えるでしょう。

本当の「悪」は、狡猾で巧妙な手段をとるために、
その素顔をなかなか見せないものだということは
充分気をつけるべきなのです。

世界的な歴史家アーノルド・トインビー博士は

「権力者たちは、イデオロギーや宗教のために戦っているように見せかけますが、
戦争の真の目的は権力と支配の争いです。
人類の自滅を防ぎうる唯一の武器、それは謙虚さではないでしょうか」

「闇の権力」も含めて、権力者たち、利益を求めて戦争に関わっている人々には、
「謙虚」などという概念は理解不能なのでしょう。



※ローマクラブ
ローマクラブというと、なんだか「環境保護のシンクタンク」というイメージを持っている人もいるようですが、その実態はまったく違うものです。
そもそもローマクラブという名前自体がインチキなもので、最初の設立会議をローマで行ったからこの名前にしているだけなのです。「ローマ」と命名していることで、カトリック教会やバチカンとの関係がイメージされることを狙ったのでしょう。そういう宗教組織や団体とは一切関係がないのです。
端的に言って、このローマクラブのもっとも重要なテーマは、「世界人口削減」です。
環境問題について指摘しているのは、地球のことを心配しているのではなく、自分たち、おもにヨーロッパの貴族や富豪が、世界中の貧しい人々の存在から生まれる「リスク」を負いたくないということが動機です。

1982年にパリで開かれたローマクラブの会議で、創始者アウレリオ・ペッチェイが
「人間は虫のようなもの。あまりにも増えすぎる」と発言しています。
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「国連は平和を守る機関」・・・ではない。

・国連を創設するために起こされた第二次世界大戦
国連のマーク

日本人の多くは「国連は世界平和を守るための機関だ」と考えていると思います。
これは根本的な部分に誤解があります。

国連はもともと、世界大戦を防ぐために作られたのではなく、まったく逆に
『その創設のために大規模な世界大戦が企画され、実行された』のです。

国連の目的は、「民族国家を廃止して、世界を統一し、それを一握りの財閥が支配する」という世界一元支配体制を構築することです。

言うまでもなく、闇の権力が関わる「邪悪なワンワールド」の構想と一致するものです。

それでも、民族国家がなくなれば、恒久的な世界平和が達成されるようにも感じられるでしょう。

ところが、数百年来、各民族国家を裏から操って、国家同士、民族同士を争わせてきた「家系」の人々が、国連を作った人達なのです。
これらの人々による世界支配の元では、国家や民族の抗争は永久になくならないでしょう。

なぜなら、すでに触れたように、その人々は
「戦争を必要としている」人々だからです。

教科書的な認識では

「第二次世界大戦の誤りを反省して、国際連合が設立された」

ということになっています。
これが大きな誤解で、

「国連をでっちあげるための口実として第二次世界大戦がおこなわれた」

というのが正解です。

まず、国連の前身となる「国際連盟」からして、この設立の草案を作ったのが「闇の権力」の頂点である「英王室国際問題研究所(RIIA)」でした。

この国際連盟にはアメリカ議会上院が「合衆国は領土も人民も持たない、実態のない組織とは条約を結ばない。合衆国憲法をないがしろにするような条約は結ばない」として拒否したため、アメリカは加盟せず、旧ソ連も加盟しませんでした。

ところが、1945年にルーズベルト大統領は、わずか3日間の審議で国際連合加盟を米国議会に認めさせました。
国連本部である国連ビルは、1942年にロックフェラーが寄付した土地の上に建てられています。

ロックフェラーは言うまでもなく「闇の権力」の総帥です。

国際連盟には強い権限がなかったために、ヒトラーや日本軍国主義などの大頭を許してしまった、だから国際連合には強力な権限を与えよう、という論法で、世界のどの国よりもつよい権限を国連に与えました。

そして、国連は戦後、さっそくパレスチナの問題に取りかかり、ユダヤ国家とアラブ国家に分割することを決議、1948年にユダヤ国家イスラエルが建国されました。

国連の第一の目的が「イスラエルが建国」であったのです。

そして、同年、第一次中東戦争が起こり、イスラエルがアラブ国家の領域とされていた地域を占領していたことが教まで続くパレスチナ問題となっているのです。



・世界平和とは相反する国連の存在

国連が「闇の権力」と連動して、戦争を作りだしていることは明かです。
イラク戦争に関しても、それがまだ極秘だった段階の2000年12月に、国連は
「イラク戦後復興」という文書を作成しています。

その文書では、

「死傷者50万人、国内難民97万人」

といった数字がはじき出され、医薬品や食糧などがどのくらい必要か、
インフラの復旧には何が必要か、などが検討されていました。

さらに、戦後、国連が資源プログラムに参加するにはどうすればいいかなど、戦後復興によって利益を上げることを試算するものだったのです。

国連が組織的に武器の密輸に関わっているという疑惑は何度か浮上しています。

1993年にはサラエボの国連難民高等弁務官事務所から出てきたトラックから、大量の弾薬が発見され、その3ヶ月後にはユーゴ内戦地に送られたコンテナからおびただしい量の武器や兵器が発見されています。

当時、内線で疲弊していたユーゴに、その時見つかった大量の兵器を購入する資金的余裕はなく、この資金源は国連だったことが推測されています。

なによりも、国連安保保障理事会の常任理事国5ヶ国、アメリカ、イギリス、中国、ロシア、フランスは、そのまま世界の武器輸出大国ベスト5なのです。

これらの国々は、「世界平和」「人道支援」を表向きは唱えながら、
裏では小国を操って地域戦争を起こし、
世界中に武器を売りまくっているというわけです。

その結果として、小国は軍備のためにますます財政が悪化し、
武器を売りつける大国はますます富を蓄積し権力も増大させます。

そのバックで「闇の権力」も儲けをむさぼり、
実権を強化しつつあります。

国連の存在があるために、
世界各国の政治力、軍事力、経済力の落差が日々、拡大しているのです。

こうした国連の体質があるために、
日本、ドイツ、イタリアなどの枢軸国をいまだに「敵国」としている国際連合憲章の敵国条項も、改正も削除もされることなく、今日に至っています。

ところが、日本は「敵国」呼ばわりされながら
アメリカに次いで2番目に国連に分担金を負担させられています。

アメリカは、なにかと難癖をつけては分担金を滞納しているので、実質、国連は日本の分担金に頼っている状態です。

そんな理不尽な存在が、国連の実像だと言うことを、日本人はよく認識するべきでしょう。
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戦争で「ムダ飯食いの駆除」と「金儲け」を同時にする仕組み

「軍産複合体」が、現在の戦争を作りだしています。
「軍産複合体」とは、軍部が産業と結びついて国の産業経済を握っているような体制のことを言います。
もっとわかりやすく言うと、戦争の危機をあおり立て、また、戦争を実際に行うことで産業界の景気がよくなる社会体制のことであり、「人殺しで繁栄する悪魔の社会」のことといえます。

軍産複合体の経済の元では、政府の政策によって軍事予算が決定され、軍部が仕事を発注、企業が受注するというシステムになります。

企業としては、政界、官界、軍部に人脈のある人材を受け入れて、安定的に政府の仕事を受注しようとします。
発注する軍部側は、「天下り先」を確保したいので、企業に利権を与えて癒着します。

この利権・癒着の構造が国家の私物化を招き、一部の権力者とその取り巻きが戦争によって莫大な利益を上げるという「悪魔の社会構造」を作りだしているのです。

軍産複合体の発想を最初に構想したのは第34代アメリカ大統領アイゼンハワーです。
アイゼンハワーは、第二次世界大戦で連合軍最高司令官として「史上最大の作戦」=ノルマンディー上陸作戦を指揮しました。
この大規模戦闘の経験から、彼は、戦争のための武器、兵器、兵糧などの計画生産が欠かせないことを実感し、平常時からの生産準備が必要だと痛感しました。

1961年1月17日の大統領退任演説で、アイゼンハワーはこう演説しています。

「第二次世界大戦までアメリカは兵器産業を持っていなかった。しかし、今や我々は、緊急事態になるたびに即席の国防体制を作り上げるような危険を冒すわけにはいかなくなった。われわれは巨大な兵器産業を作り出さざるを得ないのだ」

この演説の中で、軍産複合体という言葉が初めて使われました。
ただし、軍産複合体が暴走することにもすでに懸念を示し、
「軍産複合体がわれわれの自由と民主的政治過程を破壊するようなことがあってはならない」ともクギを差しています。

けれどもアイゼンハワーの懸念は現実となり、軍産複合体は民主的政治を完全に破壊し、「闇の権力」の支配の元で暴走しはじめています。

民主的政治どころか、まさに戦争で地球の人口を減らし、それによって金儲けをする悪魔のシステムとなっているのです。

おそろしいことに
イラク戦争前から「戦後復興計画」が稼働していました。

誤植ではありません。もう一度言います。

イラク戦争前から、イラクの戦後の復興を計画していました。

戦争がもたらす「莫大な儲け」は、軍需費用だけではありません。
戦争の後には「戦後復興」というこれも「ボロい儲け」の商売が待ち受けているのです。

アメリカ政府は、イラク戦争が開戦もしていない2003年はじめに、
道路、橋梁、病院、学校などのインフラ整備に関して、総額9億ドル(約1100億円)の事業をアメリカの企業に対して提示しました。

戦後復興事業の総額は、1000億ドル(約12兆円)にも上がることが開戦直後にすぐに試算されました。
この「復興事業」は軍需産業には含まれません。軍需産業以外の企業も「戦争による利益」に群がってくるのです。

その筆頭の企業が世界最大級の総合エンジニアリング会社、ベクテル社です。

ベクテルは、1898年創業、世界各地で空港や港湾、ダム、パイプライン、道路、橋梁、鉄道、鉱工業プラントなど、ありとあらゆる工事を手がけてきた企業です。

日本国内にも「市場開放」を盾にして乗り込んでいて、関西国際空港などの大型プロジェクトに参加しています。

このベクテルは、イラク戦争が「いちおう集結」したと宣言された頃に、アメリカ国際開発局から3460万ドル(約42億円)の事業を受注しています。
この金額は、あくまで初期費用で、最終的には約7億ドル近くにまでふくれあがるというものです。

このベクテル社のおこぼれにあずかろうと、アメリカ国内のみならず、各国の企業や閣僚までもがベクテル社を訪問したといいます。
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パールハーバーの真相

パールハーバー 米海軍公式写真/「真珠湾とアリゾナ記念館」より


太平洋戦争について私たちは、

「日本が最初に真珠湾を奇襲して開戦した。
宣戦布告もなく攻撃した日本に戦争責任があるのは当然だ」

と教えられてきました。

しかし、アメリカの情報の自由法によって2000年5月に明らかになった記録文書から、まったく新しい真珠湾攻撃の姿が明らかになりました。

実は日本の暗号がすべてアメリカに筒抜けで、アメリカは事前に「奇襲」を知っていたことが明らかになりました。

日本に奇襲させるために現場の指揮官でさえ蚊帳の外に置かれました。

山本五十六(いそろく)海軍大将が1941年の7月から真珠湾攻撃までの間に出した行動指令もしべて解読されていて、日本の外務省が使っていたパープル(紫)暗号や津暗号といった極秘暗号も、すべて解読されていました。

日本の情報は軍事作戦も、外交上の重要機密も、すべてアメリカに筒抜けだったのです。
そして、それらの解読文すべてにルーズベルトは目を通していました。

1940年夏の世論調査で、国民の大多数が

「アメリカはヨーロッパの戦争に巻き込まれるべきではない」

と考えていることが明らかになりました。

チャーチルはイギリス下院議員で

「日本を利用するのがアメリカ参戦を促すにはいちばんよい」

と発言しました。

また、1944年にはイギリス産業相が

「アメリカは日本に攻撃されて仕方なく参戦したのではなく、
日本に真珠湾を攻撃するよう仕向けたのだ」

と語りました。

それを裏付けるかのように、戦後、ルーズベルトが日本に対して仕掛けていたさまざまな策略が明らかになりました。
ルーズベルトは日本を挑発するために、日本の領海もしくは領海付近に米艦を故意に出現させました。そのためにアメリカ兵士が命を失おうともです。

その一つの例が、1941年、豊後(ぶんご)水道にアメリカ海軍の巡洋艦三隻を出現させた事件です。豊後水道とは九州と四国の間にあって、日本海軍のお膝元とも言うべき非常に微妙な海域です。

即刻、日本海軍省は米国大使館に抗議文を送りつけましたが、それには「船体を黒く塗装した二隻の巡洋艦は、日本海軍の当直駆遂艦が向かっていくと、煙幕に隠れて南方寄りの方向に見えなくなった」とあり、国籍確認させ困難だったことが記されています。

ルーズベルトはアメリカ機を中国機として偽装し、
日本の都市を爆撃することも計画していました。

しかしこちらのほうは、

「やはりまず日本人に最初に発砲させ、
戦争責任を全面的に負わせるのが最良の策略であろう」

との理由から見送られました。


11月25日の時点で、ルーズベルトは

「日本に最初に発砲させるのはリスクがあるが、
アメリカ国民から全面的な支援を得るためには、
誰が見ても侵略者は誰であるかを明らかにさせることが望ましい」

と考えていました。

そのために太平洋艦隊をハワイに留め置くことをキンメルに命じていたのです。

ルーズベルトは、真珠湾攻撃直前のアメリカ時間12月6日、白々しくも日本の天皇に

「平和のメッセージ」なる電報まで送っています。

これによって、

「アメリカは最後まで日本に平和を求めた。
それなのに、日本は卑劣にも宣戦布告なしに、奇襲をしかけてきた」

とするアピールが繰り返し行われました。


アメリカは、真珠湾の奇襲を防げなかったのではなく、

「防がなかった」のです。


アメリカは戦争のたびにおびただしい数の兵士を捨て石にしていました。

ベトナム戦争でも、湾岸戦争でも、何万人もの帰還兵が生物化学兵器で廃人同様になりましたが、アメリカ政府はろくな補償もしていません。

軍隊では、兵士の命は弾薬やミサイル同様、消耗品と考えられています。

歴史上の戦争には時の権力者が戦争という国家目的を果たすために、兵士の命をムダに犠牲にした例は多くあります。

ルーズベルトは、原爆とじゅうたん爆撃で民間人65万人の日本人を殺戮したと同時に、自国を戦禍に陥れた、まさに闇のエージェントだったのです。



「先に攻撃を仕掛けてきたのはアメリカだった」

日本海軍による真珠湾奇襲が開始されたのは1941年12月7日、ハワイ時間で午前7時53分のことでした。
しかし、実はそれより1時間10分前のハワイ時間午前6時40分、真珠湾に入ろうとした日本の特殊潜航艇がアメリカの駆遂艦ワードによって発見されていました。
海軍の教科書に「潜水艦を探知したら空母を探せ」と書かれているように、敵潜水艦を発見したら空母からの攻撃の前触れであるということは、軍人の常識です。つまり、ワードに乗っていた兵士達もこの時点で日本の攻撃を察知していたことになります。
ワードは6時45分に特殊潜航艇に発砲、司令塔に命中させ、さらに4発の爆雷を投下し、潜航艇を沈没させました。偵察機が念のために爆雷を2発投下し、水面に浮かんだ黒い油の泡が浮かんだことも確認しています。

この攻撃によって、日本は特殊潜航艇一隻と乗組員2名を失いました。
この時点では日本の奇襲はまだ行われていません。あくまでもアメリカが最初に発泡したことになります。

この事実は真珠湾を守るべき総責任者にすら知らされていませんでした。

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開戦を避けようとした天皇

昭和天皇天皇が戦争放棄を宣言したといっても、
もとはといえば戦争が始まったのは天皇が認めたからではないか、
と批判する人もいます。

そのために天皇の戦争責任を追及する主張が今でも開かれます。

しかし、事実を丹念に調べれば、天皇がいかに開戦に否定的で、
なんとかして戦争を避けようとしていた、ということがわかると思います。

開戦をさけるために東条英機を首相にしたという話もあります。東条英機東条英機は、太平洋戦争を引き起こした悪の権化のように思われていますが、実は、天皇に絶対的忠誠を誓う官僚タイプの人間でした。

その真っ直ぐさ故に、軍人の東条であれば、軍部を抑えられるかも知れないという周囲の期待がありました。
その期待に応える形で、緊迫した国際状況からだれもなり手がなかった首相の仕事を引き受けたのです。

そして、日本の戦争責任を一身に背負ってこの世を去りました。

東条も、やはり開戦を避けるために必死になって東奔西走していたことが、
歴史を紐解くことではっきりします。

開戦しか道がなくなった時、
東条は青ざめて天皇の前に進み出たといいます。

申し開きのしようがなかったためです。

大日本帝国憲法には確かに、

「天皇ハ陸海軍を統帥ス」

とあります。

統帥権が天皇にあるかのように書かれていますが、
事実上の統帥権は軍部にありました。

天皇は文字通り「君臨すれども統治せず」
という状態に近かったのです。

軍部はこの条文を勝手に解釈し、
「天皇が統帥するのであるから統帥権は政府から独立したものである」とし、政府が一切口出しできない「聖域」としていました。

これによって、議会制民主主義は完全に無視され、
軍部の行動に対して歯止めがきかなくなってしまったのです。

日本は日中戦争開戦から太平洋戦争終結までの約8年間で
310万人、広島、長崎の原爆で30万人もの人が犠牲になり、
日本全土をおそったじゅうたん爆撃で30万人以上の人がなくなっています。

その爆撃の方法は都市の周辺部から爆撃を開始して、
火災によって逃げ場をなくしてから中心部を爆撃するという、
明確な虐殺を目的としたやりかたで、
米軍爆撃戦略が日本人みなごろし作戦だったことがわかります。

戦争による唯一の被爆国である日本は、
核兵器、核戦争の本当の恐ろしさを身をもって
世界に訴えることができるのです。

イラクに自衛隊を派遣したことは明らかに憲法に違反しています。

憲法第九条で「戦力を保持しない」と明記していても、
事実上の軍隊の派遣をおこなってしまったわけです。

この上、戦争の放棄の条文を改正して、
いったいなにをやろうというのでしょうか。

それこそアメリカのお先棒担ぎ、尻ぬぐいのための改正でしかないことがはっきりわかるでしょう。

日本は、世界の平和と発展のためにも、
アメリカのお先棒担ぎになどなってはいけません。
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憲法第九条

外国人たちは憲法第九条のことを、

「戦うことよりも放棄することの方がむずかしく、勇気が要る。私たちの国も見習うべきだ」と、
よく日本の憲法は世界の人達から称賛されるそうです。

太陽アラブの国では

「日本は戦争をしない。何とすばらしい国だ」

と言われています。

歴史を振り返ると、いつも戦争が身近にあったアラブの人々にとって戦争を放棄した国はまさに「神の国」のように感じられたのでしょう。

ほとんどの国が大量殺戮である戦争を正当化する法律を持っている中、国家のレベルで「人殺したる戦争」を放棄したのは日本だけなのです。

今、その憲法第九条、「戦争の放棄」が
まさに改正されようとしています。

「戦争放棄」は昭和天皇の意志でした。

1945年終戦後、昭和天皇は連合国軍最高司令官マッカーサーに面会し、

「すべての責任は私にある。この身はどうなっても構わない。日本国民をよろしく頼む。日本が他国を侵略するような戦争は二度としない。そういう戦力も持ちたくない」

と言ったのです。

「戦争放棄」は天皇自らが口にしたものだったのです。

この時のことをマッカーサーは、

「私はその時、天皇の姿を通して神を見た」

マッカーサー大戦回顧録で回想しています。

ここに日本が平和憲法を持つことになった意志が働いています。

日本は聖なる国として復興に立ち上がるのだという高位の意志が動いたために、一億の大衆はそれを受け入れたのです。

日本に住むものは皆、この戦争放棄の崇高な精神を尊び、世界にそれを伝えていく責任があります。
日本が戦力を持たず、行使しなくても、他の国が行使すれば意味がないからです。

もし、この憲法を改ざんし、責任を放棄するならば、日本民族はとてつもない試練が訪れるでしょう。

なによりもこの憲法第9条を改正してもらいたいのはアメリカであり、そのバックの闇の権力です。

自衛権ぐらいだったら持った方がいいんじゃないかと、この言葉だけを聞けば多くの人がそう思おうでしょう。ところが集団的自衛権とは戦闘状態になったら日本も何らかの形で出動しなければならない、そういう状況を作ることになるのです。

おそらく最初の段階ではイラク派遣の場合のように人道支援などといった形で海外派遣反対派や世論の疑問を押さえ安い形態で出動するでしょう。

しかしこれは参戦することに他ならないのです。

イラクに自衛隊が派遣されたことを、アラブの人々は
「日本がアメリカに加担して参戦した」とみなしています。

アメリカは、日本軍が世界中どこにでも出動できる態勢となれば、今後中東や東ヨーロッパ、南米などで小競り合いが起ったときに、日本軍の派遣をいの一番に求めてくることが考えられます。

日本は、イラク戦争のような泥沼の戦争に引き込まれ、アメリカが勝手に始めて、収拾がつかなくなったことの尻ぬぐいを、人道支援という名目でやらされることになるでしょう。

それでも憲法第9条をわざわざ「戦争ができる条文」に改正する必要があると感じるでしょうか。

2012年の奇蹟―愛の光でアセンション / 中丸 薫
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地球温暖化の進行はニセ情報

宇宙から見た地球「地球温暖化」...。
最近、以前にも増してこのテーマが大問題として取り上げられるようになっています。

ハリケーン・カトリーナなども温暖化による異常気象だとか、北極と南極の氷が溶け始めているとか、海面の水位が上昇して、珊瑚礁の島国が水没する、といった話題が毎日のようにテレビで報じられています。

地球が気候変動などの激動期にはいっていることは確かですが、さまざまな現象を科学的に分析してみると、温暖化の進行はニセの情報、逆情報でしかないことがわかるのです。

都心部の夏はどれほど上がったとしても、大都市におけるヒートアイランド現象と「地球温暖化」には直接の関わりはほとんどありません。

猛暑や暖冬だから地球温暖化が進んでいる、という取り上げ方をマスコミはしがちです。けれども、例年より寒い夏があってもそれについてはなんの説明もしません。

台風の勢力が大きかったとか、すごい集中豪雨だったといった異常気象なども、地球温暖化のあらわれとは断言できないのに、都合がいいときだけ温暖化に結びつけて報じられるため、一般市民は「地球温暖化は進んでいるのだ」と思いこんでしまいます。

温暖化ではないとしたらどんな変化が進んでいるのでしょうか。



それは、「氷河期」です。



映画「ディ・アフター・トゥモロー」(突然氷河期が到来して文明社会が破滅するというストーリー)が話題を呼びましたが、
映画「ディ・アフター・トゥモロー」あの映画はたんなるフィクションではありません。

なぜならば、地球は現在、100万年以上も氷河期にあるからです。
定期的に「氷期」と「間氷期」が交代で繰り返されているのです。

氷河期は、約10万年間続く氷河期と、比較的温暖な一万年の間氷河期とが交互に繰り返されます。
地球は、20世紀すでに「氷期」の気象形態に入っていて、これが完全な氷期になるのは時間の問題です。遅くともあと50年以内に完全な氷期の状態になると考えられています。

本格的に氷期になると、現在の人口を地球の生産力ではとてもささえきれなくなるのです。
氷期には極地の海が凍り、世界的に海が後退して陸地は広がりますが、北アメリカやアジアの内陸部は砂漠の拡大も進みます。

そうなれば、食料の生産は地球規模で激減するので、現在より大幅な地球人口が減らない限り、全地球的に深刻な饑餓になってしまうのです。

これが、「闇の権力」が人口の削減を計画している直接の動機です。

気候パターンが氷期に突入した20世紀後半以降、自然災害は激増し、また激甚化しています。
たとえば、中国国内を見ても、洪水と干ばつの被害が極めて深刻な状況になっています。

中国内陸部の砂漠から黄色い砂が舞い上がり、中国国内ばかりでなく、韓国や日本にまで飛来する「黄砂現象」は年々深刻化しています。
中国国内では、「黄砂現象」の時期には濃霧のように黄砂がたちこめ、視界まで悪くなって、交通機関にも大きな影響がでます。

大陸の内部が乾燥して、そこに強い風が吹くのは温暖化ではなく、氷期の特徴なのです。

環境問題はなぜウソがまかり通るのか (Yosensha Paperbacks (024)) / 武田 邦彦

2012年の奇蹟―愛の光でアセンション 2012年の奇蹟―愛の光でアセンション
中丸 薫 (2007/08)
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戦争は情報操作によって意図的に作られる

戦争が好きな政治家や企業家など、この現代世界にはいない。
戦争はできるだけ回避しようと関係者たちは努力しているのに
どうしても回避できないから勃発してしまう・・・・。
そう考えている人もいるかもしれません。


残念ながらそれは違います。


この世界には戦争を始めたい人達、戦争によってのみ利益を上げられる人達、
戦争がなければ困る人達がたくさんいます。

そしてそういう人達が「闇の権力」を握っています。


非常にはっきりした例を挙げましょう。


戦争が偶然に起るのではない、また、避けられなくて起るのではない、という明かな証拠です。


アメリカは"自由と平等"、"民主主義の国"だというイメージがありますが、
この10年間に起ったことで、それが幻想でしかないことが明白になりました。

湾岸戦争の際には、反戦の象徴として歌われた、
ジョン・レノンの「イマジン」が放送禁止にされました。

《民主主義》を票榜しながら、強圧的な政策をためらうことなく実行する国なのです。
その湾岸戦争の時に、アメリカ政府は巧妙な世論操作を行い、ほとんどのアメリカ人がそれに乗せられて〝今すぐイラクを攻撃すべきだ〟という世論が形成されてしまいました。

1990年10月10日、アメリカ議会人権執行委員会に、「ナイラ」という少女が出席し、証言を行いました。
15歳の彼女は、イラク軍が侵攻したクウェートで見たことを涙ながらに証言したのです。

「イラク兵がクウェート市内のアルアダン病院にやってきて、未熟児保育器から15人の赤ん坊を取り出し、冷たい床に放置して死なせた・・・」

少女の涙ながらの訴えはアメリカじゅうに衝撃を与えました。

そしてたちまち
「今すぐイラクを攻撃すべきだ」
という世論がアッという間にできあがってしまったのです。

ジョージ・ブッシュ大統領(父のほう)も、この未熟児殺害事件をナイラ証言後の40日間に10回以上も演説やコメントの中で引用し、
「イラクを攻撃するべきである」と主張しました。

また、軍事行動を承認するかどうかをめぐる上院での討議の中でも、
7人の上院議員がこの話を重複し、軍事介入賛成派が勝ったのです。

その結果、アメリカ軍は、ナイラ証言から3ヶ月後の1991年1月17日にイラク攻撃を開始し、43日間の戦闘で、約600億ドル(約7兆2000億円)もの予算を投じて広島原爆の50倍ともいわれる大量の爆弾やミサイルをイラク市民の頭上に雨あられと降らせたのです。

ところがその約1年後に「ニューヨークタイムス」に驚くべき記事が掲載されました。

「議会で証言した少女ナイラはじつはクウェート支配階級の家族で、クウェート駐アメリカ大使サウド・ナジール・アルサバの一人娘だった。湾岸戦争の終了後に、アムネスティ・インターナショナルなどの人権団体がナイラの話を立証するために調査をしたが、結局、彼女が証言したような事件が起ったという証拠は見つからなかった。この証言を仕組んだのは、大手の広告代理店ヒル&ノールトンで、同社はクウェート政府から資金の95%を受けて活動する〝自由クウェート市民〟という団体から、アメリカ世論を軍事介入へ動かすように依頼され、ナイラ証言を演出した。
同社は、《自由クウェート市民》から600万ドル(約7億2000万円)以上を受け取り、クウェート人のための演説草案をつくったり、メディアや大衆の前での振る舞い方をコーチしていた。
証言内容は、アメリカ大衆がもっとも共鳴するようなものにするために、調査会社から資料を取り寄せて検討した(ニューヨークタイムス)」


このニュースにはアメリカじゅうが驚愕してしまいました。

もう言葉も出ないという感じでしょう。
まんまとだまされてしまったわけです。

湾岸戦争は多大な犠牲を出してとっくに終わってしまったし、後悔しても取り返しがつきません。


イラク原油汚染(原油まみれの水鳥)
湾岸戦争ではこの他にもさまざまなデマが流されました。
「イラクが海に流した原油にまみれた水鳥」
という写真が全世界に配信されましたが、あれもまったくのでっちあげだったということがあとでわかっています。

イラク原油汚染(読売新聞1991/1/28)イラクは海に原油などを流しておらず、まったく関係がなかったのです。
それでも原油まみれの水鳥をはじめ、動物たちの写真が配信された時には、日本の新聞でも各紙の一面にカラー写真で掲載され、「イラクはなんてひどいことをするんだ!」という国際的な世論が形成されてしまったわけです。


2001年10月。
911テロの衝撃もおさまらない時に、ホワイトハウス宛の郵便物に炭疽菌が混入されていました。
炭疽菌(アンスラックス)は第二次世界大戦以降、生物兵器として使われている細菌で、肺に達すると肺炭疽という重篤な症状を起こします。

ブッシュ大統領(息子のほう)は、この炭疽菌テロにアルカイダが関与していると正式に発表しました。そして、この頃、911のハイジャック実行犯の一人とされるモハメド・アタ容疑者が、農薬散布用の軽飛行機の操縦訓練を希望していたということなどが報じられて、
「農薬散布→炭疽菌散布」
「アルカイダのテロ」→「生物兵器を持つイラク」という連想ゲームのようなイメージが形成されました。

国務省郵便室の男性職員が、郵便物に仕込まれたと見られる炭疽菌に感染し、肺炭疽を発祥していることがわかった10月25日に、ニューヨークの集配局でも炭疽菌が検出されました。

さらに、民主党上院院内総務あてに送られてきた郵便物の中の炭疽菌が、かなり高純度で、「兵器級の威力」と発表され、イラクが開発した手法だなどというデマが流されました。

人々は、この時のイメージが「大量破壊兵器(WMD)=生物化学兵器や核兵器」をイラクが保有しているというマインドコントロールにしっかりかかってしまいました。

自作自演の炭疽菌事件

2001年12月17日には、意外な展開が起りました。
一連の炭疽菌事件に使用された菌は、アメリカ国内の施設で作られたことがわかり、炭疽菌入りの封筒に「アッラーは偉大なり」と書いた犯人は、生物兵器の研究に関わっている米軍関係者だということがわかったのです。
そして、メリーランド州フォートディリートリックにあるアメリカ陸軍の細菌戦研究施設で、炭疽菌の肺胞を含む多数の細菌サンプルが紛失していたことがわかりました。
炭疽菌テロの犯人が同施設の関係者であることが暴露されてしまったのでこのことは大きく報道されなくなり、この事件はうやむやになりました。

しかしこんどはマスコミの論調がフセイン大統領の大量破壊兵器隠匿の問題ばかりに集中するようになり、「炭疽菌疑惑」は「大量破壊兵器問題」にすり替えられ、
〝イラクが疑わしい〟〝イラクが関与しているのでは〟というイメージをうまく植え付けました。

「炭疽菌テロがあったのだからイラクによる大量破壊兵器開発は当然あるだろう、」というイメージ作りにアメリカ政府は成功したわけです。

そしてまた、「ウラン購入疑惑」がねつ造されました。
「1999年から2001年にかけて、イラクがニジェールから大量のウランを購入しようとした」
「ウラン濃縮に必要な資材を入手しようとした」という情報が、リチャード・パール国防政策諮問(しもん)委員らを通じて、政府中枢に流し込まれました。

このパール国防政策諮問委員は、「ネオコン」=「ネオ・コンサーバティブ(新保守派)」の中心人物として有名です。

イラク戦争開始以来、「ネオコン」=「武力行使による外交問題解決を主張する強硬派」として理解されるようになっています。

他に、ウォルフォウィッツ国防副長官などが中心で、ラムズフェルド国防長官、チェイニー副大統領などもその仲間とされます。

この時のウラン購入疑惑は結局ニセ情報だったことが後に判明しました。
それでもやはり、イラクは疑わしいというアメリカの国内世論、国際的世論を形成する効果は十分だったのです。

こうして2003年3月、イラク戦争は開始され、泥沼化したわけですが、
「炭疽菌テロ」も「大量破壊兵器」も、アルカイダとの関与もすべて
イラクを攻撃する口実作りのための情報操作だったということでした。

闇の権力には、洗脳やマインドコントロールの方法について研究し実践しているタビストック研究所という機関があります。その研究所が言っているのは、

ウソも7回いわれれば「そうかな」と思い、

20回も同じウソを聞かされれば
「そんなに悪いヤツは懲らしめて当然だ」

と思うようになる、ということです。

この研究所は、そういう「ウソ」=ニセ情報による大衆操作方法を「闇の権力」の目的達成のために研究しているのです。


戦争は火のないところからでも起こされるものなのです。

関連サイト:

“ウソの戦争”
http://www.jca.apc.org/stopUSwar/Iraq/war_of_lies.htm

あすなろの杜 http://ams.adam.ne.jp/Kogoto/008_02.html

報道写真家から “我々が信じてきた世界の姿は、本当の世界の実像なのか”
「メディアに騙されないための指針」
http://blog.goo.ne.jp/leonlobo/e/f7107606058fbdd6add8daa598878cb3

トークスコラム「10年余り前と比較してみた」
http://www.pr-tocs.co.jp/company/column/20050228.html

サンデープロジェクト
http://www.tv-asahi.co.jp/sunpro/contents/100/0007/staff/index.html

『湾岸報道に偽りあり』
http://www.jca.apc.org/~altmedka/gulfw-10.html

『イラク「戦争」は何だったのか?』
http://www.jca.apc.org/~altmedka/shoten-iraqwar.html



2012年の奇蹟―愛の光でアセンション / 中丸 薫
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食品添加物

アイクのニュースレターより
デーヴィッド・アイク(David Icke)の情報より転載

針を進めている時限爆弾

食品や飲料に添加されている物質は人体コンピュータにとって非常に重大な戦いを仕掛けている。食品添加物
振動、電気、化学物質などアクセスコードが沢山あり、それらは結局は振動場に関係するが、そのアクセスコードはいろいろな形態をとる。すべてのものは、別のすべてのものの表現だ。だから、化学物質は人体に振動的に影響するし、振動または電磁場は人体の化学物質のバランスに悪影響を与える。人体が化学的に不安定となれば、現実的には、思考や感情に影響を与える電気的システムを混乱させることになるわけだ。

医薬品やそれ以外の薬品によって、いつも精神や感情のバランスを崩している人たちを見れば、そのことがよく分かるだろう。肉体はそれ自身で思考し、感情を表現する能力を持っている。そして、われわれの「永遠の意識」は、われわれが生きているこの現実世界と肉体の電気的システムを通してコミュニケーションしているのだ。肉体が科学的にバランスを失えば、電気的なコミュニケーション回路は、内科や精神科の病院で見かけるような終わりのない病気という結末をむかえる。そして、われわれの「永遠の意識」が人体コンピュータを通して、自分自身を表現することが非常に困難となる。

どのレベルにも存在するShadow People(黒幕)たちは、このような認識を持っている。だから、黒幕たちはどんなやり方をとっても、人体コンピュータを不安定にしておきたい。そうすれば、人々が、覚醒状態と繋がり、自分達が置かれた苦境や、自分達の真の永遠の本質について進んで考えることを阻止できるからだ。

添加物大辞典
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巨大地震は造られている

荒野の声 No.21 人工地震と数字 より転載
地震のイメージ写真
 「人工地震」というとほとんどの人は
「そんな馬鹿な、人間が地震を起こせるわけがないでしょう」
と言います。

では、広島を考えてください。
十数万人を殺し、大きな町を廃墟にしたあの原爆を地下で爆発させたらどういう結果になるでしょうか。
それも活断層の上で。

人工地震なんて実に簡単なことなのです。

 今日、原水爆の威力は広島型の数千数万倍になっています。
いわゆる地下核実験は地震を発生させる実験だったとも言われています。
また巨大な電波発信装置による電磁波や超長波によっても可能だと言うことです。
これは、アメリカはアラスカに、ロシアはシベリアにそれぞれ設備を持っています。
アメリカの場合ごく初期のものをHAARP(High-frequency Active Aural Research Program 強いて訳すと 高周波活性オーロラ調査プログラム。何のことだか判らないがわざと判りにくいいい加減な名前をつけたのだろう。実態は高周波または電磁波の発射による様々な実験と実際の軍事活動である。ニコラ・テスラの研究が基礎となっている。)と呼びました。


 阪神淡路大震災のとき、私は最初にこれは人工地震だと発表しました。
それは次のような理由からです。その日付は1月17日でした。

 サンフランシスコ地震が1989・10・17
 ロスアンジェルス地震が1994・ 1・17 
 阪神淡路大震災が   1995・ 1・17 
 ついでに湾岸戦争が  1991・ 1・17
です

 私は世界を支配する秘密の組織イルミナティ(フリーメーソンはサタンの教会、イルミナティはバチカンと考えると判りやすい)を構成する、サタン礼拝者が信奉する数霊術には0と言う数字がないことを知っていました。
ですから、10は1と同じです。

すると三つの地震がみんな117と言う数字の日に起こっています。

そんなことは自然にはありえません。
そして

117は 1+17、または 11+7で18になり、
これは6+6+6なります。

彼らはこの18と言う数字を非常に多く用います。

コンビニのセブンイレブンも7・11ですし、
スリーエフ3FもFが6番目の文字であることから同じ意味だと考えられます。
またインターネットのwwwもヘブル語では666です。
 
 そういうとクリスチャンの方々は、
「聖書で悪魔の数字と言っているものを使うはずがない」
と言います。

だからクリスチャンはなめられるのです。
彼らは666という数字を「聖なる数」として尊ぶのです。

かつてカナダの首相だったトルドー氏は自分の車のナンバーを666としていました。

 ですから彼らは自分たちの仲間に、ある事件が自分たちの仕業だと知らせるために、あるいは何らかの霊的なパワーを期待するために、この666、18、117という数字を用いるらしいのです。

ただあまりにもこれらのことが続いてあからさまになったために、たとえば
911などというふざけた数字をもてあそぶこともあるようです。

911はアメリカの救急番号であることはご存知でしょう。


 もちろん注意していただきたいのは
地震が全て人工のものではありません。
そして非常に見分けにくいことも事実です。

ただ例えば昨年の新潟地震は奇妙な数字の羅列がありました。
まず震度6が3回と発表されました。

666です。

そして日付は2004・10・23・am6で
0以外の数字を足すと18になります。

さらにまさかと思いますが、
中越地方には国道18号線も走っています。

だから彼らの仕掛けた人工地震かと思いますが、
絶対そうだとは言えません。あくまで推測です。

そして目的が判らないのです。
あの中越地方は北海道の最北端の知床岬と九州の最南端、
佐多岬のほぼ中心になるから、日本に対する実験だろうかと思いましたが、
あまり意味があるとは思われません。
 
 ところで今回のスマトラ沖地震はどうでしょうか。
2004・12・26、時間が判らないのでこの数字からは何も見出せません。また目的もわかりません。
しかし、何だか不思議です。

AFP通信は米軍の地震兵器の実験だと報じています。
先日行った中国のテレビには海底核実験と言う文字が読み取れました。
マグニチュード9と言うのは自然には起こりえないのではないかと思います。ずいぶん前にイルミナティは起こせると言っていました。

 ではこれらの災害をなぜ彼らは起こすのでしょうか。
すでに公になっている情報では次のようです。

1.人工削減計画
イルミナティは地球の適正人口は10億人と考えていて、それ以外のuseless eaters(無駄飯食い)50億人を殺処分するため。
このためには人工的に作った新型の細菌、ウイルスによる病気、戦争、革命なども計画されています。

2.天災に見せかけた災害によって“神は無慈悲な方だ”と思わせるため。
これはスマトラ沖地震の後、イギリスの教会関係者が「こんな災害をもたらす神は信じられない」と発言しています。
欧米の教会の高位の教職者はほとんどフリーメーソンであると考えられますからこの発言もそのように解釈できます。


 一体、本当にそのような巨大な陰謀があるのでしょうか。
私たちはしばしば陰謀論者と言われて、嘲笑され排除されています。
しかし、事実はつぎつぎと暴露されています。

今や陰謀がないと考える方が無理です。
陰謀などないという人々の主張の卑しさは彼らが何らかの背景から利益を得ていることを示唆しています。
そして、これが一番重要なことなのですが、

1. サタンは居るのですか? 居ないのですか? 

2. サタンは何もせずに寝ているのですか?

3. サタンは終りの時に出てくると言う聖書の言葉はただの空文ですか?

 今、全てのことがサタンの世界統一のために準備され、
熱心に押し進められています。
そのためにアクエリアス・ニューエイジ、新世界秩序、スターゲート・コンスピラシーなどあらゆるプロジェクトが莫大な予算をかけて実行されています。

国連、NASA、CIA、NSA、MI5,6、モサドなどの機関が想像を絶する規模で働いています。
今後、ますますこれらの動きは加速されるでしょう。

荒野の声 No.21 人工地震と数字
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欲を捨て、心の浄化で世界が変わる

このような背筋の寒くなる世界ばかりを見ているとつい気も滅入ってきます。
しかし、世界から戦争をなくすのは決して夢ではありません。

戦争を生み出すのは、

「もっと支配したい」
「もっと欲しい」

と限りなく増幅する人間の心です。

これはだれの心にも潜む悪魔の声です。

人は他人の心を変えることはできませんが、
自分を変えることはできます。

地球上に住む10分の1の人の心が浄化されれば、
それは他の人々にも波及します。

人間は誰でも、こちらが心を開いて魂感覚で向き合えば、
いつかは心を通わすことができるはずです。

でも、逆にこちらが相手を疑ったり、嫌悪すれば、
相手も心を開いてくれません。


相手を変えようと思うのではなく、
自分を変えることが第一です。

真の世界平和は、一国の国王や元首が築くものではなく、
そうした一人ひとりの「人間復興」が築くものです。

「力の道」による闇の権力の「世界統一政府」に対して、日本人がこの真実に目覚め、
ひとりでも多くの人が「心の浄化」を目指した一歩の前進がやがて世界を変えていくことでしょう。
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日本は中国の脅威からアメリカを守る防波堤

日本人の中には、
「日本はアメリカに守られている」と思っている人がいますが、
とんでもないことです。

誰が自国の犠牲を払ってまで他国の安全を守るものでしょうか?

アメリカが日本に基地を置くのは、アメリカの安全保障戦略上、
日本が極めて重要な拠点であり、自国の利益になるからです。

世界地図を広げればわかるとおり、日本はアメリカにとって、まるで要塞のように太平洋に横たわっています。
ここに基地を置くことが、中国ににらみをきかせることになり、ユーラシア大陸制覇の足がかりになるのです。

万が一アジアに有事が起った場合、日本はいやおうなく戦争に巻き込まれ、国土が戦場と化すのです。

在日米軍基地は、日本を守るどころか、日本を脅威にさらしているのです。

1993年、サミュエル・ハンチントンというハーバード大学の教授が書いた『文明の衝突』(集英社)という本が指摘していたことが次々当たったことからベストセラーになりました。

しかし、当たるのは当たり前です。
この本は外交問題評議会(CFR)の機関誌「フォーリン・アフェアーズ(Foreigh Affairs)」に掲載された論文を編集した、CFRが描く世界侵略のシナリオに他なりません。
当たるのは当然なのです。それだけに、この本に書かれている日本の将来の姿を見ることは、闇の権力が日本をどう料理しようとしているかを知る手がかりとなります。

この本の中で、日本は中国との不安定な関係などから、孤立国家として描かれています。そして、「アメリカと中国が激しい文明の衝突を起こし、その衝突に巻き込まれ、引き裂かれる」可能性があるといいます。

これをアメリカの側から見れば、日本は中国の脅威からアメリカを守る防波堤であり、この防波堤を強固にすることが戦略上必要不可欠ということになります。

アメリカのこうした日本観は、戦後アメリカがずっと待ってきたものであり、アメリカはまさに戦後の集大成に出ようとしているように見えます。

アメリカ政界の大物、ブレジンスキー氏は外交問題評議会のメンバーであり、日米欧三極委員会の委員長の経験もある極東問題のエキスパートです。

彼の著書ブレジンスキーの世界はこう動く―21世紀の地政戦略ゲーム / ズビグニュー ブレジンスキーで、彼は、
アメリカのユーラシア大陸制覇を脅かす存在として中国の脅威を指摘し、
「脅威を取り除くためには日米同盟を盾に、日本をうまくコントロールすべきだ」と論じました。

彼のこの指摘に、アメリカの、そして闇の権力の本音が表れています。
つまりアメリカにとって日本は利用すべき相手であり、その意味においてのみパートナーシップの価値がある、ということです。

有事の際にアメリカが日本を守ってくれる、などという保証はどこにもありません。
それどころか日本は逆に法的根拠のない「思いやり予算」を計上して、米国軍維持のために尽くしているのです。
「思いやり予算」とは、アメリカ軍の駐留に必要な経費のことを指しますが、安保条約に基づく地位協定第24条では、
「日本国に負担をかけないで合衆国が負担する」
と明記されています。

にもかかわらず、日本は日本人の血税の中から、米国軍の家族住宅や光熱費などを毎年3000億円も支出しているのです。

ズビグニュー・ブレジンスキー(ZBIGNIEW BRZEZINSKI)

1928年ポーランド生まれ。米コロンビア大学教授、カーター政権の国家安全保障担当大統領補佐官を歴任。現在、戦略国際問題研究所顧問、ジョンズ・ホプキンス大学ポール・ニッツェ・スクール教授を務める。H・キッシンジャーと並び称される、現代を代表する戦略思想家。

<主な著書>
『ひ弱な花・日本』
『大いなる失敗』
『アウト・オブ・コントロール』など



世界はなぜ、破滅へ向かうのか。―「国際情勢の闇」早わかり30のポイント / 中丸 薫
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人類家畜化計画

■闇の権力の言う「新世界秩序」は人類家畜化計画
「フリーメーソン」とは、18世紀初頭にロンドンで組織された国際友愛団体のことです。
中世の石工組合がその起源と言われ、超人種的、超階級的、超国際的な平和人道主義を提唱しています。

秘密結社的な色合いが濃いので「フリーメーソン陰謀説」がまことしやかに言われるのですが、海外ではポピュラーな社交クラブで、一般の会員たちは陰謀とは何の関係もありません。

ただ、この団体は会員にさまざまな階級があり、その上の方の会員は、いわゆる「闇の権力」に属しています。

世の中には「フリーメーソン陰謀説」の他にも、
「ユダヤ陰謀説」なるものがありますが、こうした陰謀説は、闇の権力の存在そのものをカモフラージュするために流布されたものです。

ものごとはそれほど直線的、短絡的ではないのです。

この闇の権力の表向きの顔は、国際金融財閥が人類の歴史の中で蓄えてきた天文学的な財力を背景に、世界支配、人類支配を目論むほんの一部の権力者たちで、人間です。
構成するメンバーには大きく3つの流れがあります。

国際金融財閥、
王侯貴族、
アメリカの伝統的保守思想を持つ白人至上主義者

この3つです。

彼らは世界支配という共通の目的で結ばれていますが、
それぞれにエゴがあるので、時にはその内ゲバが表面化することもあります。

彼らはその究極的な目標「新世界秩序」を
New World Orderという言葉で表しており、この言葉のラテン語訳
「Novus Ordo seclorum」はアメリカの一ドル紙幣に刷り込まれています。

彼らの言う新しい世界秩序の本質は、これまで人々を支配、統率してきた各国の仕組みを破壊し、そこに「世界統一政府」を樹立することにあります。

「世界統一政府」は、簡単に言えば絶対的な支配者であるところの闇の権力が、服従者である「家畜」化した人類を支配する社会です。

「家畜」ですから、そこに人権とか個性といったものは存在しません。
ただ、盲目的に支配者に従うだけです。

闇の権力の本部はロンドンにあり、ごく限られたメンバーで構成される「円卓会議」によって、世界経済や世界政治の行く末が協議されています。

彼らは人類家畜化計画のために次のような目標を揚げています。

1 各国の王制、政府の廃止
2 固有財産・遺産相続の廃止
3 愛国心・ナショナリズムの廃止
4 家族・夫婦制度を廃止し、子供の教育は地域社会が担当
5 すべての宗教の禁止

この内容を見ると、闇の権力とは共産主義かと見まがいますが、
後述するように、共産主義も闇の権力が王侯貴族から財産を合法的に奪うために編み出したものです。

中世以降、人類は、自由、平等、博愛の理念のもとに、王侯貴族からの圧政から解放されました。
それ自体はすばらしいことですが、実はそれは新たな支配=闇の権力による支配=に人類が組み込まれていくプロローグでもあったのです。

闇の権力は「新世界秩序」の揚げる目標を達成するために、具体的には次のような理念、政策を、各国政府や国際機関を通じて浸透させています。


■自由貿易(の名目で行われる主権国家の経済・金融支配)

■中央銀行(国際金融財閥もしくはその使用人による主権国家の支配)

■功利主義(だまされるのは頭を使わない正直者の方が悪いから)

■優生学的発想(エリートのみが生存権を持ち、他は「家畜」としてのみ待遇)

■利子奴隷制度(おろかな債務者は家畜・奴隷として永遠に利子を払い続ける)

■金融万能主義(徹底した唯物論、金がすべて、という価値観を人類に植え付ける。精神的価値観は徹底的に破壊する)

■地政学(マスコミを使って他国民を洗脳、錯乱させたうえで、分割支配)


昨今の日本の経済、社会の状況を見ると、
日本も第二次大戦以降、これらの政策が着々と進められてきた、という実感がわきませんか?

つまるところ、彼らの揚げる新世界秩序の執着駅は、一部のエリートが「家畜」を所有する「人間牧場」というわけです。


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SARSは黄色人種を狙った対中国テロ

SARSウイルス
生物化学兵器は、直接人体に用いる以外に、いろいろな使い方が研究されています。
たとえば、農作物に食用植物を枯らすウイルスを使用して人為的に食糧不足状態をつくりだす、あるいは飛行機から菌や胞子をばらまいたり、人口集中地域にひそかに菌を捲き、人々を大量に菌で汚染する、というようなことです。
近年はバイオテクノロジーの発展によって、遺伝子を組み換えたり、より毒性の強い菌を開発しているともいわれています。

生物化学兵器には次のような特徴があります。

1 生産コストが安い
2 製法が比較的簡単である
3 原料がたやすく手に入る
4 大量生産が可能である
5 相手国にいろいろな形で多大な損害を与えることができる


そして、これを実際に戦闘で使った場合には、次のようなパニックが発生するため、使う側にメリットがあります。

1 何を使ったのかの検出が困難で、対応策、予防策が立てにくい。
2 潜伏期間が長い場合、伝染力が強ければ検出された時には既に感染が広がっており、防御対策が遅れる。
3 潜伏期間が短い場合、どの菌を使ったかを敵が感知した時には、すでに被害者は手遅れになっている。
4 安定感があり、野外の風雨、猛暑、酷寒にさらされても殺傷力を保持できる。

生物化学兵器の可能性は無限です。
そのうち、目的や用途に応じた「オーダーメイド」の細菌を正確につくることができるようになるでしょう。
ましてや、昨今は、バイオテクノロジー花盛りの時代ですから、その技術を応用して、特定の中枢神経を破壊して思考することを放棄させる兵器やら、子孫を残せない体質に変容させる兵器やら、潜伏期間を用途と目的に合わせて設定できる「プログラム」された兵器やら、新種の兵器が次々と出てくるかも知れません。

バイオテクノロジーを先導しているのは「穀物メジャー」と呼ばれる大手穀物・食品会社や、世界的な製薬会社ですが、これらの企業には国際金融財閥の資金がたっぷりと注ぎ込まれています。
不思議なことにこれほどまでに医療が発達し、食料も豊富になったというのに、現代人は不健康になる一方で、途上国の餓えも一向に解消されません。
また、「今年は○×型インフルエンザが流行ります」という予報に、なぜそんなことがわかるのだろうと疑問を感じたことがあるかたも多いでしょう。それもこれも、国際金融財閥の潤沢な資金を受けた大手穀物・食品・製薬会社らが、研究開発と称して人体に有害な薬品、食品、細菌の研究を日夜続けているからなのです。

そのひとつが遺伝子組み換え食品です。
日本は、1996年に外国企業が申請した遺伝子組み換え作物をろくな検証もしないで安全と評価しましたが、これは非常に危険なことです。
遺伝子を組み換えると、害虫や寒暖に対して強い種になり、農薬も少なくてすむ、などと言われています。しかし、害虫を駆除するほどの毒性は果たして人体に何の影響も及ぼさないものでしょうか?

遺伝子組み換え食品を長期間にわたって摂取した場合、どのような結果が出るかはまだわかっていません。日本人は納豆好き、豆腐好きですが、原料の大豆のほとんどは輸入に頼っています。
また、小麦粉は、小麦の時にはそれがどのような素性のものかわかりますが、粉になってしまえば確かめようがありません。遺伝子組み換え食品を忌避している人が、知らず知らずの間にそれを接種している可能性は否定できず、私たちは私たちには自衛の手段がないも同然なのです。

遺伝子組み換えは単なる品種改良と根本的に異なります。
極端な話、植物の遺伝子に毒性の強い昆虫やカビの遺伝子を組み込む、などということもできます。

バイオテクノロジーの成果は、これからますます生物化学兵器の開発に応用されていくでしょう。

SARSもその賜物で、これは中国やインドなどの人口の多い国を狙って、黄色人種を標的に開発されたものだという話も聞きます。
闇の権力は、中国に新しい政権が誕生したタイミングを見計らってSARS騒動を起こし、揺さぶりをかけたというのです。
SARS騒動で中国は「情報を隠蔽しているのではないか」と世界から疑惑の目を向けられ、発足したばかりの新体制の指導力にけちがつきました。
中国から工場や資本を引き上げる外国企業も増えています。

アメリカ議会で証言したウイルスの大家は、「SARSは夏に活動を一時休止する。夏場に向けて患者が減ったのは当たり前なのだ。しかし、冬になればウイルスは再び活動を開始し、勢いを取り戻すことが予想される」と語りました。

これは、SARSが夏場は潜伏する細菌としてプログラムされていることを物語っています。

夏の間、ウイルスは眠り続けたまま、さらなる感染拡大を続けているのです。
SARSの症状は、インフルエンザの初期症状と似ています。
従って、冬に再びSARSが猛威をふるった場合、どの患者がSARSなのか見極めができず、病院は大パニックに陥り、国中が混乱するのではないか、と言われています。

そうなれば、中国政府が再び大きな打撃を受けることは必至で、「中国九分割」の序章とも言うべき深刻な事態に陥る可能性もあります。

世界はなぜ、破滅へ向かうのか。―「国際情勢の闇」早わかり30のポイント / 中丸 薫


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エイズは黒人を狙って開発された殺人兵器

エイズウイルス情報エイズ菌が開発されたのは、メリーランド州内にあるフォート・デトリック陸軍基地内にある細菌戦争研究所でした。

エイズ菌は感染力の強いウイルスであり、特に黒人に効果的な殺人ウイルスとして開発されました。
その後WHOはウィルスを混入させたワクチンをつかってアフリカ各地で種痘の予防接種を行い、黒人へのエイズウィルスのばらまきに成功しました。
これらの地域は予防接種以降、エイズ患者が急増しています。;

予防接種の恐ろしさについては以前から指摘されてきましたが、日本でもワクチンに防腐剤として混入されている水銀が諸外国に比べて格段に高いことが問題になっています。
そのため2~3歳までにたくさんの予防接種を受ける日本の乳幼児は、体内に蓄積された水銀が国際平均より突出して高いことがわかっています。日本人の水銀値が高いのは、魚を多食することばかりが原因ではないのです。

アメリカでは男性の同性愛者人口の多いニューヨーク、シカゴ、サンフランシスコなどで、肝炎予防を口実とした無料接種が行われています。ところが、このワクチンにエイズウィルスを混入させたために、同性愛者のエイズ患者を増やす結果となりました。

アメリカ・アトランタに、細菌研究で有名な疾病管理センター(CDC)があります。

ここは国際金融財閥のひとつJ・P・モルガン、およびジョン・D・ロックフェラー3世らの寄付によって設立され、アジア・アフリカ・中南米の人口爆発を抑制する研究を続けています。
表向きはエイズ対策を研究するのがこの研究所の目的ですが、なぜか対策は遅々として進まず、1994~1997までの間にHIV患者は倍増し、1990年以降9年間で4100万人以上が感染してしまいました。
そのうち約4分の1がすでに死亡しましたが、キャリアのうち90%は自身の感染に気付いていないと言われています。
CDCでは、アメリカ人の子供も8人に1人は50歳までにエイズで死亡すると試算しました。

エイズウイルス情報アフリカでのエイズ蔓延は、特定地域の人々を死滅させ、村全体を消滅させる事態まで成功しています。そして、エイズ患者の80%がアフリカを始め、アジアやブラジルなどの第三世界に集中しています。
これら第三世界は人口爆発が進んでいること、IMF(国際通貨基金)の支援を受けていることなどの点で共通しています。
これは、IMFの要求によって医療費が削減され、衛生状態が極端に悪化したためではないか、とも言われています。第二次世界大戦の犠牲者は約4000万人ですが、このままいけばエイズの死者は確実にそれを上回ります。
そのような悪魔の人口削減計画がひそかに、それも有色人種をねらって進められています

世界はなぜ、破滅へ向かうのか。―「国際情勢の闇」早わかり30のポイント / 中丸 薫

関連リンク:エイズ開発の歴史 http://homepage.mac.com/ehara_gen1/jealous_gay/aids_history.html


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